ラテルネ瀧根の登山塾

この前ＪRO（ジロー）の講演会をさせてもらった僕は、実はその補償
システムには加入していない。改めて考えようと思ってはいるが、Ｊ
ROは保険会社ではなく、救助機構の合同会社だ。保険法とかが適
用されるかどうかで全く違ってくるのだろうが、それが当然という感じ
で日山協の保険に入っているのも考えものかもしれない。

昨日書いたように、何か揉めないことには何ら改善されないのが普
通の会社。登山者が頼る山岳保険だって、保険会社にとっては「打
出の小槌」なのだろう。なぜならヘリによる救助が主流となっている
現在、保険会社に請求される金額は年々減少しているはず。加えて
事故の多い中高老年登山者は山岳遭難保険に入っていない人が多
い。事故が増えても保険会社の支払総額は減っているはずだ。

その分がヘリレスキューに回されるなら大歓迎だが、そんな話は聞
いたことがない。もしそんなふうなら少しは「遭難＝税金の無駄遣い」
なんて声も少なくなるかもしれないが、不況でも保険会社だけは真
新しいビルが建つという方に回っているのだろう。

警察庁の発表（去年のデータ）によると山岳事故死が２９４人に比し
て水難事故死が８７７人となっていて、山岳のほぼ３倍となっている。
海洋事故が国境警備に関するものとして完全に無料なのに比して、
山岳事故はもともと肩身が狭い。

僕が個人的に入っている保険は、日山協のＣ型とかいう８０００円程
のもの。これがＪＲＯだと２～３０００円だというから随分違う。それに、
ガイドの保険加入の実態を見たところ実はＪＲＯ加入者が多い。これ
も意外だった。